ここ2年間、世界各地でピックルボールを楽しむ人々が増加し、市場が急速に拡大するとともに、関連用品の選択肢も多様化しています。なかでもJOOLAは、米国市場で急成長を遂げているブランドの一つであり、特許戦略やプロアスリートとのパートナーシップに積極的に取り組んでいます。
2026年4月7日、JOOLAは米国国際貿易委員会(International Trade Commission:ITC)に対し、ピックルボール用パドルの主要ブランド11社を相手方として、同社の「Propulsion Core」技術が無断で使用されていると主張し、調査を求める申立てを行いました。
この技術は、ハニカム構造のコアの外周部にU字型の高密度フォームを配置することを特徴としており、安定性とコントロール性能を維持しながら、ボールの打撃時にトランポリンのような反発効果を生み出すことを目的としています。
JOOLAがITCへの申立てを選択したことには、明確な戦略的意図がうかがえます。申立てが認められた場合、ITCは特許権を侵害する製品の米国への輸入を阻止する排除命令(Exclusion Order)を発令する可能性があり、海外生産への依存度が高いブランドにとって大きな脅威となり得ます。また、ITCの手続は通常、米国連邦裁判所での訴訟と比較して迅速に進められる傾向があります。
今回の紛争に対するピックルボール業界の反応はさまざまです。一部のプレーヤーからは、この紛争によって市場の寡占化が進む可能性や、独自技術の開発費用およびライセンス料の負担が、最終的に製品価格へ転嫁されるのではないかという懸念が示されています。
一方、申立ての対象となったブランドの一つであるFriday Labsは、動画の中で「トップ11ブランドの一つに選ばれて光栄です」とユーモアを交えて反応しました。また、ピックルボール専門メディアのBuilding Pickleballは、JOOLAによる知的財産権の権利行使を支持し、業界にとって前向きな動きであるとの見解を示しています。
このように、今回の紛争は単なる特許権侵害の問題にとどまらず、ピックルボール用品市場における価格設定、技術革新、さらには競争環境全体に幅広い影響を及ぼす可能性があります。